2002年度の選定についての報告


  1. 募集方法

  2. 表彰の候補対象となるプロダクトは、次の情報関連団体等のご協力を得て募集した。

    協力団体: (社)情報サービス産業協会
    (財)データベース振興センター
    (社)電子情報技術産業協会
    (社)日本オフィスオートメーション協会
    (社)日本システムハウス協会
    (社)日本情報システム・ユーザー協会
    (社)日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会
    (社)パーソナルコンピュータユーザ利用技術協会

    今回の募集は、次の4分野に分けて行った。

    1. システム分野
    2. ビジネス・アプリケーション分野
    3. エンジニアリング分野
    4. ソーシアル/ライフ分野

     

  3. 審査・選定方法
  4. 学識経験者・有識者で構成されたソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤー選定委員会(委員長:鵜澤 昌和「うざわ まさかず」 青山学院大学名誉教授)及び選定ワーキンググループで、国内開発、国外開発を問わず、平成14年に国内で販売されているもので申請・推薦のあったプロダクトを対象に、次の選定基準により資料審査及び実演審査を行い、表彰プロダクトを選定した。

    1. コンピュータ利用の高度・拡大化に資するもの。
    2. 社会・公共活動に貢献するもの。
    3. 新技術を採用し、新たなコンピュータ利用分野を開拓したもの。
    4. 他のプロダクトに好ましい影響を与えたもの。
    5. 今後の情報化社会の進展に方向性を与えたもの。
    6. 今後の発展・拡張が見込まれるもの。

     

    結果発表について 表彰ソフトウェア・プロダクト 選定方法について


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